■企業内教育Ⅱ（教育のあり方）

★企業内教育のあり方

企業内教育は、まず初めに戦略的な教育計画を立案します。営利を追求できる社員に育成するには、自社をどのような組織にするか在るべき姿をイメージし、現状はどのような状況かを調べ、あるべき姿に近づける手段が企業内教育の役割です。現状把握にはモラルサーベイや企業風土診断などで調べると同時に面談などして実態を把握する方法があります。本当は、それ以外にも、不意打ちで直接職場に顔を出して、実際どうなのか肌で感じることも必要です。社内面談の弊害は、なかなか本音を言わないケースがあるので。

しかしながら、教育だけでは片手落ちになるので、必ず、人事評価・人事考課と賃金体系はリンクする必要があります。人事制度管理については、ここでは省略しますが、モチベーションや育成には教育だけでは難しいところもあり、そこは、人事制度の有効活用が必要になります。


そして、経営戦略を踏まえて、段階的に教育をするのです。企業規模や経営者によっては、予算が出にくいこともありますが、そこは、教育担当者のプレゼン能力が問われてきます。特に、即効性のある実務教育は予算が通りやすいですが、マネジメントスキルなどは効果があったかどうかが見えにくいものですので、中々、予算をが取り難いのが現状かと考えられます。

また、注意することは、素晴らしい研修会社が見つかり、そこにお願いしたいと飛びつくのも、問題があり、赤ちゃんにいきなり牛丼を食べさせて消化不良にならないようにすることです。